目尻が知りたい！

初恋は実らないといいますが、私は初恋の塾講師の人と一年前に結婚しました。彼は年上なので、私が学生の頃は、付き合っていることを隠していましたが、それも今となってはいい思い出です。現在は小学校で教員をしているので、私とのなれそめなんかを子どもに聞かれると返答に困るようですが、私としては自分の未熟なころを知っていてくれているかつての塾講師という存在が夫になったことで、気が楽な部分も多々あり、今は幸せです。
我が家にも小学二年生になる息子がいます。そろそろ、周りのお友達が学習塾に入り始めているので、我が家も少し焦りがあります。小学生のうちは学習塾でも良いかも知れませんが、もう少し高学年になったら、家庭教師の方が個人の問題点を重視に教えてもらえるので良いように感じます。しかし、家庭教師によって、教え方の上手な方もいれば、適当に時間を過ごす人もいるように感じ不安に思います。
　【ニューヨーク時事】3日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は、供給懸念の後退を背景に売りが優勢となり、小反落した。米国産標準油種WTIの4月物は前日終値比0．32ドル安の1バレル＝101．91ドルで終了した。
　中東情勢をめぐっては、ベネズエラのチャベス大統領とリビアの最高指導者カダフィ大佐が和平交渉案を協議したと報じられた。これを受けて、原油の供給不安が後退したことから利益確定の売りが優勢となり、相場は終日軟調に推移した。　

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　【ワシントン時事】ガイトナー米財務長官は3日、上院外交委員会での証言で、中東諸国の政情不安で原油供給に懸念が生じていることについて「世界的に原油生産余力は大きく、米国など主要国には大量の戦略石油備蓄がある」とし、「深刻な持続的供給障害の影響を緩和するため、必要なら戦略備蓄を活用できる」と述べた。
　また、米国ではガソリン価格上昇で消費者の使えるお金が目減りしているものの、変動の大きい食料とエネルギーを除いたインフレのコア指数はモノ、サービス全般に落ち着いていると指摘した。　

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　【ニューヨーク時事】国連の潘基文事務総長は3日、アラブ連盟や欧州連合（EU）、国連機関の高官らとテレビ会議を行い、リビア国内と国境地域の人道状況について初協議した。
　参加者は会議で、リビア国内の人道上のニーズ調査や援助実施のための入国を直ちに制限なく認めるようリビア当局に訴えた。また、目下の最優先課題は出国のため国境地域に集まった人々の支援であるとの点で一致。食料や仮設住宅など緊急援助の必要性を確認した。
　潘事務総長は近く担当特使を任命することを明らかにした。　

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　【ロンドン時事】1960年代後半、英国各地で未確認飛行物体（UFO）が相次いで目撃され、軍や警官が総動員されるなど大騒ぎになっていたことが、このほど解禁された公文書で明らかになった。英各メディアが3日報じた。
　それによると67年9月4日早朝、南部の海岸沿いの空中を浮遊する六つの「UFO」を住民らが目撃し通報。「宇宙人による侵略」への懸念が深まり、警察や軍の爆発物処理班、国防省の情報要員などが各地に配置された。
　しかし、爆発物処理班が「UFO」の一つを捕らえて調べたところ、地元の技術専門学校の学生たちがいたずらで作製したものだったことが判明。多くの人々を巻き込んだUFO騒ぎは、あっけなく幕を閉じた。　

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　【ブリュッセル時事】北大西洋条約機構（NATO）のラスムセン事務総長は3日の記者会見でリビアへの武力介入の可能性について、「国連安保理の対リビア制裁決議は武力行使を含んでおらず、NATOはリビアに介入する考えはない」と述べ、現時点で否定的な考えを改めて示した。
　同事務総長は「NATOは防衛組織として、あらゆる事態を想定した計画の立案を進めている」と指摘。ただ、どういう対応を取るにしても、安保理決議の枠組みの中で行動すると述べた。　

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　［サンパウロ　３日　ロイター］　ブラジル地理統計院（ＩＢＧＥ）が３日発表した２０１０年第４・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）は、前期比０．７％増、前年同期比５．０％増となった。

　ロイターがまとめたアナリスト予想の中央値は、前期比０．９％増、前年同期比５．０５％増だった。

　第３・四半期は前四半期比０．４％増に改定された。

　また２０１０年通年では７．５％増と、１９８６年以来の高水準となった。

　ただエコノミスト、政府関係者共に、深刻なインフラ問題や複雑な税法などが足かせとなり、現在のような高い成長率は持続可能な水準ではないとみている。

　第４・四半期ＧＤＰの内訳は、家計消費が前四半期比２．５％増加し、引き続きブラジル経済をけん引した。

　設備投資は０．７％増加。一方、鉱工業生産、農業生産はそれぞれ０．３％、０．８％減少した。

　ルセフ政権は、力強い内需や記録的な雇用状況、世界的な食料価格上昇を背景とするインフレ加速を受け、公的支出の削減を迫られた。またブラジル中銀もインフレ抑制に向け、今年に入り２度の利上げを実施し、政策金利を１１．７５％に引き上げている。

　これを受け、ブラジル経済は今年、借り入れコスト上昇や財政引き締めへの影響から、５％をやや下回るより持続可能な成長ペースに減速すると予想されている。

＊カテゴリーを変更して再送します。

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